「R＆Iファンド大賞　2016」最優秀ファンド賞・優秀ファンド賞　受賞のお知らせ

2016年4月22日

三井住友アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長兼CEO：横山邦男）が運用する下記の5
つのファンドが、株式会社格付投資情報センター（R＆I）の選定する「R＆I ファンド大賞 2016」において、
最優秀ファンド賞および優秀ファンド賞を6部門で受賞しましたので、お知らせいたします。

弊社では、今回の受賞を励みに、今後とも一層の商品開発力と運用力の向上を図り、お客さまにご満足
いただけるサービスを提供し続けるよう、努力していく所存です。

記

投資信託／国内株式部門
最優秀ファンド賞
「三井住友・げんきシニアライフ・オープン」

投資信託／アジア株式マルチカントリー部門
優秀ファンド賞
「三井住友・インド・中国株オープン」

投資信託／インド株式部門
優秀ファンド賞
「高成長インド・中型株式ファンド」

投資信託／外国債券円ヘッジ部門
優秀ファンド賞
「グローバル・ハイブリッド証券ファンド（為替ヘッジ型）」

確定拠出年金／国内株式部門
優秀ファンド賞
「三井住友・ライフビュー・日本株式ファンド」

NISA／国内株式部門
最優秀ファンド賞
「三井住友・げんきシニアライフ・オープン」

「R＆Iファンド大賞」は、R＆Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきR＆Iが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な営業を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR＆Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

「R＆Iファンド大賞2016」について
選考は、「投資信託」、「確定拠出年金」、「NISA」、「確定給付年金」では2014、2015、2016年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75％に入っているファンドに関して、2016年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰している。「10周年特別表彰」では、2011、2016年それぞれの3月末における5年間の運用実績データを用いた定量評価および2016年3月末時点における3年間の運用実績データを用いた定量評価がいずれも上位75％に入っているファンドに関して、2016年3月末における10年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰している。定量評価は、「投資信託」、「確定拠出年金」、「NISA」、「10周年特別表彰」では“シャープ・レシオ”を採用、表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間を有し、「投資信託」、「NISA」、「10周年特別表彰」では残高が30億円以上かつカテゴリー内で上位50％以上、「確定拠出年金」では残高が10億円以上かつカテゴリー内で上位75％以上、「NISA」では2016年3月末における過去3年間の月次収益率の標準偏差（年率）が30％以下の条件を満たすファンドとしている。「確定給付年金」では定量評価に“インフォメーション・レシオ”を採用している。なお、「投資信託」、「確定拠出年金」、「NISA」、「10周年特別表彰」では上位1ファンドを「最優秀ファンド賞」、次位2ファンド程度を「優秀ファンド賞」として表彰している。「確定給付年金」では受賞区分を設けていない。「投資信託／総合部門」では、2016年3月末において残高30億円以上のファンドを3本以上設定する運用会社を表彰対象とし、各ファンドの3年間における”シャープ・レシオ“の残高加重平均値によるランキングに基づき、上位1社を「最優秀賞」、次位2社を「優秀賞」として表彰している。
詳細はR＆Iのウェブサイト（http://www.r-i.co.jp/jpn/ie/itr/fund_award/）をご覧下さい。

以上

重要な注意事項
■当資料は、情報提供を目的として、三井住友アセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨･勧誘するものではありません。
■当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
■当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。