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ホーム > 確定拠出年金 > 三井住友・ライフビュー・バランスファンド50(標準型) 概要


【投信協会商品分類】
追加型投信 / 内外 / 資産複合

三井住友・ライフビュー・バランスファンド50(標準型)

  • 【日経新聞掲載名】:LV50

※このファンドは確定拠出年金制度の対象ファンドであり、一般のお客さまからのお申込みは受け付けしておりません。

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基本情報

チャート

分配金

分配金の履歴

決算回数:年1回



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※一部、販売基準価額、解約価額、純資産総額データが欠落しているファンドがございます。

ファンドの特色

1.主として内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンド(次の1から4に掲げるもの)への投資を通じて、実質的に内外の株式および公社債に投資を行うことにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指した運用を行います(このほか内外の株式および公社債に直接投資することもできます。)。

1.国内株式マザーファンド(D号)・・・主として国内の株式に投資
2.外国株式マザーファンド(D号)・・・主として外国の株式に投資
3.国内債券マザーファンド(D号)・・・主として国内の公社債に投資
4.外国債券マザーファンド(D号)・・・主として外国の公社債に投資

2.以下の基本資産配分比率を基準として、各マザーファンド受益証券および短期金融資産等に投資を行います。

国内株式:30% 外国株式:20% 国内債券:30% 外国債券:15% 短期金融資産:5%

※信託期間中は、原則として上記の基本資産配分±5%の範囲の組入比率を維持するものとし、基本資産配分と運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は、原則として一定期間毎に見直し、上記基本資産配分に準じた構成比率に修正を行うものとします。
※このほか、急激な値動きにより特定の資産の構成比率と基本資産配分との乖離が5%を超えた場合には、各資産の構成比率が基本資産配分±5%の範囲に収まるよう、各資産の組入比率を調整するものとします。
※資産動向、市況動向等の急変により上記の運用が困難となった場合、暫定的に上記と異なる運用を行う場合があります。

運用の仕組み

参考情報(各マザーファンドの特色)

〔国内株式マザーファンド(D号)〕
・TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目指します。
・具体的な銘柄選定にあたっては、「今後の成熟社会においても利益成長が可能な企業」を基本に決定します。

〔外国株式マザーファンド(D号)〕
・MSCI-KOKUSAI指数(円ベース)(以下「MSCI-KOKUSAI指数」といいます。)をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目指します。
・個別銘柄毎のアナリスト分析および計量モデルによるスクリーニング等を通じて割安成長銘柄を選定します。

〔国内債券マザーファンド(D号)〕
・ノムラ・ボンド・パフォーマンス・インデックス総合(「NOMURA-BPI総合」といいます。)をベンチマークとし、主としてデュレーションと残存構成の調整によりこれを上回る投資成果を目指します。
・デュレーションと残存構成の調整は、景気動向・物価上昇率等のマクロ経済要因のほか、為替・海外金利等の市場外部要因や債券市場の需給動向を含めた投資環境分析に基づいて行います。
・投資対象は、原則としてA格相当以上の格付を有する公社債とし、信用リスクや利回り格差等を考慮して組入銘柄を選定します。

〔外国債券マザーファンド(D号)〕
・シティグループ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)をベンチマークとし、金利と為替配分の調整を行うことにより、これを上回る投資成果を目指します。
・投資対象銘柄は原則としてベンチマーク構成国の発行する国債とし、銘柄選定にあたっては、各国のファンダメンタル分析に、計量モデルによるバリュエーション判断を加味して行います。


TOPIX(配当込み)、MSCI-KOKUSAI指数、NOMURA-BPI総合、シティグループ世界国債インデックスは、それぞれ東京証券取引所、MSCIインク、野村證券、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが公表している指数で各社の知的財産です。なお、指数を公表する各社は、当ファンドとは何ら関係ありません。


  • 当資料は、三井住友アセットマネジメントが、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。
  • この資料の内容につきましては当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
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  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスク(価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等)について、投資信託をご購入のお客さま(受益者さま)が負うこととなりますので、ご自身でご判断頂きますようお願いいたします。
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