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ホーム > 投資信託 > ニュー・グローバル・バランス・ファンド 投資リスク


【投信協会商品分類】
追加型投信 / 内外 / 資産複合

ニュー・グローバル・バランス・ファンド

  • 【愛称】:世界一周
  • 【日経新聞掲載名】:世界一周

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当ファンドの基準価額は次に示したリスク等の影響により上下しますので、投資家のみなさまの投資元本を下回り、損失が生じることがあります。

株式市場リスク

内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。

債券市場リスク

内外の政治、経済、社会情勢等の影響により債券相場が下落(金利が上昇)した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、ファンドが保有する個々の債券については、下記「信用リスク」を負うことにもなります。

不動産投資信託(リート)に関するリスク

不動産投資信託(リート)の価格は、不動産市況や金利・景気動向等の影響を受け変動します。また、不動産等にかかる法制度(税制、建築規制、会計制度等)の変更によって、価格が上下したり、配当の額に影響を及ぼすことがあります。リートに組み入れられている個々の不動産等の価値、それらの賃貸収入等がマーケット要因によって上下するほか、自然災害等の予測困難な事態により個々の不動産等の毀損・滅失が生じる可能性もあります。これらの影響により、ファンドが組み入れているリートの価格が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

為替変動リスク

外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落(円高)する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動(円高)は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

信用リスク

ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。有価証券等の格付けが低い場合は、格付けの高い場合に比べてこうしたリスクがより高いものになると想定されます。

カントリーリスク

海外に投資を行う場合には、投資する有価証券の発行者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
特に投資先が新興国の場合、その証券市場は先進国の証券市場に比べ、より運用上の制約が大きいことが想定されます。また、先進国に比べ、一般に市場規模が小さいため、有価証券の需給変動の影響を受けやすく、価格形成が偏ったり、変動性が大きくなる傾向が考えられます。

市場流動性リスク

大口の解約請求があった場合、解約資金を手当てするために保有資産を大量に売却しなければならないことがあります。その際、市場動向や取引量等の状況によっては、取引ができなかったり、通常よりも著しく不利な価格での取引を余儀なくされたりすることがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

ファミリーファンド方式にかかる留意点

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用するため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・一部解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。


※本欄は、投資対象もしくは決算回数が同じファンドを紹介しています。

  • 当資料は、三井住友アセットマネジメントが、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。
  • この資料の内容につきましては当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • この資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。コメントは、作成時点での投資判断を示したものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、運用実績等に関するグラフ・数値等は過去の実績を示すものであり将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • この資料に分配金の実績が示される場合、それらは当ファンドの過去の実績であり、将来の分配の実行をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる、又は分配金が支払われない場合もあります。
  • この資料に記載しているインデックス等の知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先いたします。
  • 当ファンドのお申込みの際には、最新の投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめあるいは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。投資信託説明書(交付目論見書)は各販売会社までご請求ください。
  • 投資信託は預金ではありません。投資信託は株式等値動きのある証券(外国証券には為替の変動もあります)に投資しますので、基準価額は変動いたします。従って、元本や利回りが保証されているものではありません。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスク(価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等)について、投資信託をご購入のお客さま(受益者さま)が負うこととなりますので、ご自身でご判断頂きますようお願いいたします。
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