三井住友アセットマネジメント

本文へ移動します。


ホーム > 投資信託 > 三井住友・アジア・オセアニア好配当株式ファンド 概要


【投信協会商品分類】
追加型投信 / 海外 / 株式

三井住友・アジア・オセアニア好配当株式ファンド

  • 【愛称】:アジアンスター
  • 【日経新聞掲載名】:アジスタ

印刷する

資料・レポート
週次レポート
月次レポート
お申込不可日
投資信託説明書
(目論見書)
運用報告書
パンフレット
  • 概要
  • 投資リスク
  • お申込みメモ
  • 運用状況
  • 販売(取次)会社

お気に入りファンドに追加

よくあるご質問(FAQ)- 基準価額とは何ですか?

よくあるご質問(FAQ)- 基準価額は、いつの市場を反映したものですか?

基本情報

チャート

分配金

分配金の履歴

決算回数:年4回



基準価額データ等のダウンロード
※一部、販売基準価額、解約価額、純資産総額データが欠落しているファンドがございます。

ファンドの特色

1.主として日本を除くアジア・オセアニア各国・地域の好配当の株式に投資し、配当収益の確保と信託財産の安定した成長を目指します。

主な投資対象となる国・地域は中国、韓国、台湾、香港、インド、シンガポール、マレーシア、インドネシア、タイ、フィリピン、ベトナム、オーストラリア、ニュージーランド等とします。

2.銘柄選定に当たっては、好配当利回り銘柄(*)を中心に、成長性・財務健全性等も勘案し、厳選した銘柄を組み入れます。

*好配当利回り銘柄とは
ここでは配当利回りが市場平均を上回る銘柄のほか、配当の安定性・成長性、企業業績や株価の割安度等からみて魅力があると考える銘柄をいいます。

配当利回りとは、株価に対する年間配当金の割合(1株当たり年間配当金÷株価)です。

3.外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

ただし、基準価額に重大な影響を与えると判断される政治・経済、金融情勢が生じた場合は、弾力的に対応します。

4.年4回決算を行い、収益分配することを目指します。

※分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の分配をお約束するものではなく、運用状況によっては分配金が支払われない場合があります。

資金動向、市況動向等によっては上記と異なる運用を行う場合があります。

ファンドの仕組み

主として日本を除くアジア・オセアニア各国・地域の好配当の株式に投資します。

分配方針

年4回決算(原則として、2月、5月、8月および11月の14日。休業日の場合は翌営業日)を行い、収益分配することを目指します。
・分配対象額は経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等とします。
・配当等収益を中心に毎期分配することを目指します。2月、8月の決算時には売買益等から、基準価額水準・市況動向等を勘案して分配することを目指します。
・運用状況によっては分配金が支払われない場合があります。


  • 当資料は、三井住友アセットマネジメントが、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。
  • この資料の内容につきましては当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • この資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。コメントは、作成時点での投資判断を示したものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、運用実績等に関するグラフ・数値等は過去の実績を示すものであり将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • この資料に分配金の実績が示される場合、それらは当ファンドの過去の実績であり、将来の分配の実行をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる、又は分配金が支払われない場合もあります。
  • この資料に記載しているインデックス等の知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先いたします。
  • 当ファンドのお申込みの際には、最新の投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめあるいは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。投資信託説明書(交付目論見書)は各販売会社までご請求ください。
  • 投資信託は預金ではありません。投資信託は株式等値動きのある証券(外国証券には為替の変動もあります)に投資しますので、基準価額は変動いたします。従って、元本や利回りが保証されているものではありません。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスク(価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等)について、投資信託をご購入のお客さま(受益者さま)が負うこととなりますので、ご自身でご判断頂きますようお願いいたします。