よくあるご質問（FAQ）－ 基準価額は、いつの市場を反映したものですか？
基準価額データ等のダウンロード
※一部、販売基準価額、解約価額、純資産総額データが欠落しているファンドがございます。
ファンドの特色
１．日本を含む世界各国の不動産投資信託（リート）に投資します。
マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を含む世界各国において上場（準ずるものを含みます。）しているリート（＊）に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。
＊リート（REIT＝Real Estate Investment Trust）
多数の投資家の資金を集めて、オフィスビル、商業施設、住宅等の様々な形態の不動産を取得・所有、管理、運営する信託（または会社）です。リートは、収益不動産の取得・所有、管理、運営の中で主に賃料収入や売却益を収益とし、多数の投資家に収益を分配します。
２．安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すために、賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資します。
賃貸事業収入比率は、賃貸事業収入の営業収益全体に占める割合で、この比率が高いほど、安定的な配当原資を確保していると考えられます。
具体的には、ポートフォリオ全構成銘柄の平均賃貸事業収入比率の目標は75％以上とします。
＊賃貸事業収入比率：「賃貸事業収入÷営業収益」（実績ベース）
賃貸事業収入比率はリートが発表する決算データに基づいて、フォルティス・インベストメンツ・グループのアナリストが分析した数値によって計算されたものを使用します。
３．フォルティス・インベストメンツ・グループの運用ノウハウを活用します。
運用に当たっては、フォルティス・インベストメンツ・グループにマザーファンドにおけるリートの運用指図に関する権限を委託し、その運用ノウハウを活用します。
※フォルティス・インベストメンツ・グループ
●フォルティス・インベストメント・マネジメント・ネイザーランズ・エヌ・ブイ
マザーファンドに関する資金配分（為替取引を含む）および欧州地域のリート取引にかかる運用の指図を行います。
●フォルティス・インベストメント・マネジメント・ユーエスエー・インク
マザーファンドに関する北米地域のリート取引にかかる運用の指図を行います。
●ビーエヌピー・パリバ・インベストメント・パートナーズ・アジア・リミテッド
マザーファンドに関するアジア・オセアニア地域（日本を含む）のリート取引にかかる運用の指図を行います。
なお、将来、フォルティス・インベストメンツ・グループ内の組織変更等に伴い、運用委託先の形式的な変更が生じることがあります。
４．実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
５．原則として、３ヵ月毎の決算時に配当等収益を中心に分配を行います。
ポートフォリオ構築のプロセス
ファンドに関するお知らせ
マーケットレポート
※本欄は、投資対象もしくは決算回数が同じファンドを紹介しています。 |
- 当資料は、三井住友アセットマネジメントが、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。
- この資料の内容につきましては当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
- この資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。コメントは、作成時点での投資判断を示したものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、運用実績等に関するグラフ・数値等は過去の実績を示すものであり将来の運用成果をお約束するものではありません。
- この資料に分配金の実績が示される場合、それらは当ファンドの過去の実績であり、将来の分配の実行をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる、又は分配金が支払われない場合もあります。
- この資料に記載しているインデックス等の知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します｡
- 投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先いたします。
- 当ファンドのお申込みの際には、最新の投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめあるいは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。投資信託説明書（交付目論見書）は各販売会社までご請求ください。
- 投資信託は預金ではありません。投資信託は株式等値動きのある証券（外国証券には為替の変動もあります）に投資しますので、基準価額は変動いたします。従って、元本や利回りが保証されているものではありません。
- 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の対象とはなりません。
- 投資した資産の価値の減少を含むリスク（価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等）について、投資信託をご購入のお客さま（受益者さま）が負うこととなりますので、ご自身でご判断頂きますようお願いいたします。
