三井住友アセットマネジメント

本文へ移動します。


ホーム > 投資信託 > 三井住友・225オープン 概要


【投信協会商品分類】
追加型投信 / 国内 / 株式 / インデックス型

三井住友・225オープン

  • 【日経新聞掲載名】:225

印刷する

資料・レポート
週次レポート
月次レポート
お申込不可日
投資信託説明書
(目論見書)
運用報告書
パンフレット
  • 概要
  • 投資リスク
  • お申込みメモ
  • 運用状況
  • 販売(取次)会社

お気に入りファンドに追加

よくあるご質問(FAQ)- 基準価額とは何ですか?

よくあるご質問(FAQ)- 基準価額は、いつの市場を反映したものですか?

基本情報

チャート

分配金

分配金の履歴

決算回数:年1回



基準価額データ等のダウンロード
※一部、販売基準価額、解約価額、純資産総額データが欠落しているファンドがございます。

ファンドの特色

1.日経平均株価(日経225)に連動する投資成果を目指した運用を行います。

わが国の取引所に上場している株式のうち、日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄に、原則として等株数投資を行います。(225マザーファンド)
運用の効率化を図るため、日経平均先物取引を利用することもあります。

〔日経平均株価(日経225)とは〕
日経平均株価(日経225)とは日本経済新聞社より発表されている株価指標で、東証第一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象に算出されています。日経平均株価(日経225)に関する著作権、ならびに「日経」および「日経平均」の表示に関する知的財産権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

2.株式の実質投資比率(※)は、原則として、純資産総額の+110%以内とします。

実質投資比率が上限を超過した場合には、すみやかに調整するものとします。

※実質投資比率は、信託財産に属する現物資産と先物の買建玉の時価総額およびマザーファンドの信託財産に属する現物資産と先物の買建玉の時価総額のうち信託財産に属するとみなした額の合計額から、信託財産に属する先物の売建玉の時価総額およびマザーファンドの信託財産に属する先物の売建玉の時価総額のうち信託財産に属するとみなした額の合計額を差引いた額の、純資産総額に対する比率をいいます。

3.ファミリーファンド方式を採用し、親投資信託である「225マザーファンド」の受益証券の組入れを通じて、実際の運用を行います。

「ファミリーファンド方式」とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、受益者の資金をまとめて「ベビーファンド」とし、「ベビーファンド」の資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用は「マザーファンド」において行う仕組みです。なお、ベビーファンド(当ファンド)は、直接有価証券等に投資することがあります。


  • 当資料は、三井住友アセットマネジメントが、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。
  • この資料の内容につきましては当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • この資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。コメントは、作成時点での投資判断を示したものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、運用実績等に関するグラフ・数値等は過去の実績を示すものであり将来の運用成果をお約束するものではありません。
  • この資料に分配金の実績が示される場合、それらは当ファンドの過去の実績であり、将来の分配の実行をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる、又は分配金が支払われない場合もあります。
  • この資料に記載しているインデックス等の知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先いたします。
  • 当ファンドのお申込みの際には、最新の投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめあるいは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。投資信託説明書(交付目論見書)は各販売会社までご請求ください。
  • 投資信託は預金ではありません。投資信託は株式等値動きのある証券(外国証券には為替の変動もあります)に投資しますので、基準価額は変動いたします。従って、元本や利回りが保証されているものではありません。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスク(価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等)について、投資信託をご購入のお客さま(受益者さま)が負うこととなりますので、ご自身でご判断頂きますようお願いいたします。