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ホーム > 投資信託 > 日本株リターンズ2009-05(ロスカット付2倍連動型) 概要


【投信協会商品分類】
単位型投信 / 国内 / 株式 / 特殊型(ブル・ベア型)

日本株リターンズ2009-05(ロスカット付2倍連動型)

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よくあるご質問(FAQ)- 基準価額とは何ですか?

よくあるご質問(FAQ)- 基準価額は、いつの市場を反映したものですか?

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※一部、販売基準価額、解約価額、純資産総額データが欠落しているファンドがございます。

ファンドの特色

1.わが国の株価指数先物取引を積極的に活用し、原則として基準価額が、「設定当初の日経平均株価」を基準とした日経平均株価の変動率の2倍程度に概ね連動した動きとなることを目指して運用を行います。

「設定当初の日経平均株価」とは、株価指数先物市場の流動性や効率性を勘案し、委託会社が判断する設定日を含む一定期間における、買建てを行った株価指数先物取引の平均値とします。
株価指数先物取引の値動きと日経平均株価の値動きが一致しない場合、解約に対応するために行った株価指数先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合等により、ファンドが目標とする投資成果(基準価額が「設定当初の日経平均株価」を基準とした日経平均株価の変動率の2倍程度に概ね連動した動きとなることを目指して運用する)を達成できない場合があります。
また、設定当初、満期償還の前約1ヵ月間、繰上償還決定後から償還までの期間は、ファンドが目標とする投資成果を達成できません。

※日経平均株価について
・日経平均株価(日経225)は、日本経済新聞社より発表されている株価指標で、東証第1部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象に算出されています。
・日経平均株価に関する著作権、ならびに「日経」および「日経平均」の表示に関する知的財産権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
・日本経済新聞社は、当ファンドの運営に何ら関与するものではなく、当ファンドの運用に対し一切の責任を負いません。

2.運用にあたっては、円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に、コール・ローン等にも投資するとともに、株価指数先物取引の買建てを行います。

イメージ図

株価指数先物取引のロールオーバー(短い限月の取引を決済し、より長い限月の取引へ乗り換えること)を実施し、株価指数先物取引の買建て額を更新・維持します。
また、解約により減少する元本額に対応し、株価指数先物取引の買建て額を調整します。

3.1万口当たりの基準価額が7,000円未満となった場合には、速やかにコール等による安定運用に切り替え、当該日の翌営業日から起算して1ヵ月を目処に繰上償還します。

基準価額が7,000円未満となった日の翌営業日以降に、株価指数先物取引の買建ての解消を順次行います。そのため、繰上償還までの間も価格変動により基準価額は変動しますので、償還価額が7,000円を大きく下回る場合も考えられます。また、株価指数先物取引の買建ての解消後は、日経平均株価が大きく上昇しても基準価額は上昇しません。

※満期償還の場合、償還日の1ヵ月程度前から順次、安定運用に切り替えることとします。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。


  • 当資料は、三井住友アセットマネジメントが、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨を目的としたものではありません。
  • この資料の内容につきましては当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • この資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。コメントは、作成時点での投資判断を示したものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、運用実績等に関するグラフ・数値等は過去の実績を示すものであり将来の運用成果をお約束するものではありません。
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  • 投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先いたします。
  • 当ファンドのお申込みの際には、最新の投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめあるいは同時にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。投資信託説明書(交付目論見書)は各販売会社までご請求ください。
  • 投資信託は預金ではありません。投資信託は株式等値動きのある証券(外国証券には為替の変動もあります)に投資しますので、基準価額は変動いたします。従って、元本や利回りが保証されているものではありません。
  • 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 投資信託を証券会社以外でご購入いただいた場合、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスク(価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク等)について、投資信託をご購入のお客さま(受益者さま)が負うこととなりますので、ご自身でご判断頂きますようお願いいたします。
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