おかげさまで純資産総額2,000億円突破!

グローバルAIファンド*/グローバルAIファンド(為替ヘッジあり) 追加型投信/内外/株式

AIとは?

AIとは、Artificial Intelligenceの略であり、
日本語では人工知能といわれ、
人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。

近年、ビッグデータ(膨大なデータ)を効率的に分析するソフトウェアの登場、
IoT(モノのインターネット)の進展、などの技術革新を背景に、AIは目覚しい進化を遂げています。

こうした革新に、AIが自ら学習するディープラーニング(深層学習)が結びつくことで、
過去2回のAIブームとは全く次元の異なる成長ステージへとアクセルを踏み込みつつあります。

テクノロジー関連産業全体の変革を促すに止まらず、
人間社会のさまざまな側面を大きく変化させる可能性を秘めた「AI」技術。
当ファンドでは、その進化や応用により高い成長を遂げる企業に着目していきます。

AIは第3次ブームへ

第3次AIブームの発展イメージ

※上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。

AIの魅力

AIが本格的に活躍する時代に

近年、ロボティクスやIoTといった様々なテクノロジーが有望視されています。
そうした中、それらの実用化にはAIの進化が不可欠であり、
AIの進化を伴って様々な技術が開花するとみられることから、
AIは確信度の高い成長分野であると考えられます。

今後、AIの急速な進化と応用が、ロボティクスやIoTの飛躍的な技術向上をもたらし、
それに伴い、AIに対するニーズは一層高まるものと期待されます。

ディープラーニングの実現

ディープラーニングは、AIが自ら学び、考えるようになる機械学習の一つです。これにより、非常に高い精度で特徴を認識し、人の声の認識や、カメラで撮影した画像の認識などを始め、さまざまな分野で応用が期待されています。

AIが様々なテクノロジーの発展の鍵に/AIとの連携により発展が見込まれる事業分野

AIの市場規模

AIが切り開く巨大市場

AIによる新たな価値の創造によって、
今後、想像を超える形やスピードで、産業構造・就業構造の変化が幅広い分野におこり、
経済的インパクトは巨額なものになると見込まれています。

2015年から2024年にかけてAI関連企業*1の売上高は、年平均56.1%で成長し、
2024年には1,112億米ドル(約11.5兆円*2 )にまで拡大すると予想されています。

*1 企業間取引におけるAIの開発、AIサービスの提供を行う企業
*2 1米ドル=103.19円(2016年6月末)

さまざまな「先進技術」の中核を担うAI

(出所)総務省「インテリジェント化が加速するICTの未来像に関する研究会『報告書2015』」

驚異的な勢いで成長する企業の売上高

(出所)米調査会社「トラクティカ」

ファンドの特色

1
世界の上場株式*の中から、
AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される
企業の株式に投資を行います。

AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、
AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う企業や、
AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業等に投資を行います。

実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

*上場株式には、不動産投資信託(REIT)も含みます。

AI(人工知能)とは
Artificial Intelligenceの略。
人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。

2
AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、
アリアンツ・グローバル・インベスターズ U.S.LLCが
実質的な運用を行います。

マザーファンドの運用にあたっては、
アリアンツ・グローバル・インベスターズ U.S.LLC(本社:米国カリフォルニア州 サンフランシスコ)に
運用の指図に関する権限の一部を委託します。
同社は、ドイツのアリアンツ・グループ傘下の運用会社です。
(以下、アリアンツ・グループおよびその傘下の会社をあわせて「アリアンツ」といいます。)

※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

グローバルAIファンド 詳細はこちら
グローバルAIファンド(為替ヘッジあり) 詳細はこちら
ページトップへ

ファンドに関するお問い合わせ

ファンドのリスク

基準価額の変動要因

ファンドは、主に内外の株式を投資対象としています(マザーファンドを通じて間接的に投資する場合を含みます。)。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。

  • 価格変動リスク
    株式市場リスク…株式の価格の下落は、基準価額の下落要因です
    内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
    信用リスク…債務不履行の発生等は、基準価額の下落要因です
    ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

    為替変動リスク
    *(為替ヘッジなし)はグローバルAIファンド、(為替ヘッジあり)はグローバルAIファンド(為替ヘッジあり)各ファンドの略称として、それぞれいうことがあります。
    (為替ヘッジなし)(為替ヘッジあり)…円高は基準価額の下落要因です
    外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落(円高)する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動(円高)は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
    (為替ヘッジあり)…為替ヘッジにより、円高が基準価額に与える影響は限定的です
    実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを行うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます(ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。)。なお、一部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを行う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には十分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。
    カントリーリスク…投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です
    海外に投資を行う場合には、投資する有価証券の発行者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
    市場流動性リスク…市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です
    ファンドの資金流出入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

ファンドの分配方針および留意点

分配方針

    • ● 年1回(原則として毎年9月25日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、分配を行います。
    • ● 分配対象額は、経費控除後の利子、配当等収益と売買益(評価損益を含みます。)等の範囲内とします。
    • ● 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
    • ※ 委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    • ○ ファンドは計算期間中の基準価額の上昇分を勘案して分配を行います。

その他の留意点

  • 〔分配金に関する留意事項〕
    • ○ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    • ○ 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    • ○ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
    ファンド固有の留意点
    特定の業種・テーマへの集中投資に関する留意点
    ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、市場環境、金利および経済・法制度・金融面の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を示すことがあります。
    為替取引に関する留意点(為替ヘッジあり)
    一部の通貨においては、直物為替先渡取引(NDF)を利用した為替ヘッジを行う場合があります。NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。したがって、実際の為替市場や金利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。また、当該取引において、取引先リスク(取引の相手方の倒産等により取引が実行されないこと)が生じる可能性があります。
    投資信託に関する留意点
    • ・当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用するため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・一部解約により資金の流出入が生じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組入有価証券の売買等が生じ、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
    • ・ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適用はありません。
    • ・投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換金申込みの受付けを中止すること、および既に受け付けた換金申込みを取り消すことがあります。

お申込みメモ(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。)

購入・換金の申込受付日 原則として、申込不可日を除きいつでも購入、換金の申込みができます。
購入単位 販売会社または委託会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額となります。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額となります。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降にお支払いします。
申込不可日 ニューヨークの取引所またはニューヨークの銀行の休業日のいずれかに当たる場合には、購入、換金の申込みを受け付けません。
決算および分配 年1回(毎年9月25日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。※委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
信託期間 (為替ヘッジなし) 2016年9月9日から2026年9月25日まで
(為替ヘッジあり) 2017年2月10日から2026年9月25日まで
繰上償還 委託会社は、受益者にとって有利であると認めるとき、各ファンドにつき残存口数が10億口を下回ることとなったとき、その他やむを得ない事情が発生したときは、あらかじめ受益者に書面により通知する等の所定の手続きを経て、繰上償還させることがあります。
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA(ニーサ)」の適用対象です。ただし、販売会社によっては当ファンドをNISA、ジュニアNISAでの取扱い対象としない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適用はありません。
※上記は2017年2月10日現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

ファンドの費用等(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。)

  • ①投資者が直接的に負担する費用
    購入時手数料 購入価額に3.24%(税抜き3.0%)を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額。
    詳しくは販売会社にお問い合わせください。
    信託財産留保額 ありません。
    ②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
    運用管理費用(信託報酬) ファンドの純資産総額に年1.89%(税抜き1.75%)の率を乗じた額
    その他の費用・手数料 上記のほか、ファンドの監査費用や有価証券の売買時の手数料、資産を外国で保管する場合の費用等(それらにかかる消費税等相当額を含みます。)が信託財産から支払われます。これらの費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。

    ※ファンドの費用(手数料等)の合計額、その上限額、計算方法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。

    ▪委託会社、その他の関係法人
    委託会社 三井住友アセットマネジメント株式会社(ファンドの運用の指図等を行います。)
    受託会社 株式会社りそな銀行(ファンドの財産の保管および管理等を行います。)
    販売会社 委託会社にお問い合わせください。(ファンドの募集・販売の取扱い等を行います。)
    投資顧問会社 アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC(マザーファンドの運用指図に関する権限の一部委託を受け、信託財産の運用を行います。)

重要な注意事項

  • ・当資料は、三井住友アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ・当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • ・当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • ・投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
  • ・投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • ・当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
  • ・当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
  • 三井住友アセットマネジメント株式会社
  • 三井住友アセットマネジメント株式会社
    金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
    加入協会:一般社団法人投資信託協会、
    一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会