【デイリー　No.435】2009年の振り返り（株式） ～景気対策での反発から業績期待の上昇へ～

（注）　比較のため2008年末＝100として指数化
（出所）Bloombergのデータを基に
三井住友アセットマネジメント作成

　2009年年初の株式市場では、2008年9月以降の世界的な信用不安と景気悪化を受け、株価は急落しました。ただし、2月に米オバマ政権による過去最大規模の追加景気対策が成立、3月にFRB（米国の中央銀行）が国債の購入を決定するなど、各国政府・中銀が異例の規模で行った危機対応策を受け、株価は春先にかけて反発に向かいました。米国株が反発すると、先進国の株価はこれにつれて上昇しました。

　春以降には、米金融機関などの1-3月期決算発表が市場予想から上振れたほか、5月には米金融当局が主要な金融機関についてはこれ以上の公的支援を必要としないと判断したことなどから、金融機関への不安が大きく後退し、投資意欲の回復材料となりました。また、製造業においては在庫調整が進んだことで、生産活動も徐々に再開され、4-6月期には実質GDP成長率の減少幅が米欧では大きく縮小、日本では増加に転じるなど、先行きの景気に対して緩やかながら回復を続けるとの見通しが広がったことも好材料でした。

　株価の回復が急ペースで進んだことから年央以降は、歴史的な割安感が後退（日本の場合は過去10年間で見てもやや割高な水準まで上昇）しました。ただし、年後半に発表された4-6月期、7-9月期の企業業績も市場予想から上振れを続けたことから、業績回復への期待が高まり、株価は上昇しました（日本は円高などで下落）。年前半は株価の持ち直しによる金融機関の業績回復が主でしたが、次第に製造業・サービス業の業績も持ち直しています。
　今後は、米国の企業業績や雇用情勢の改善期待などが、米国だけでなく各国の株式市場に好影響を与えそうです。また、日本では円高・デフレ懸念・政策不安などから株価の上値は抑えられていますが、円高圧力の後退や外需の回復を受けた企業業績の改善が見込まれ、今後は上昇基調に戻っていくものと思われます。