三井住友アセットマネジメント

イノベーション・インデックス・シリーズ

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最新情報

  • 2018.07.02「イノベーション・インデックス シリーズ」特設ページOPEN

THE FUTURE

未来年表

技術革新により広がる未来技術革新により広がる未来

2020
  • ・東京五輪で、多言語音声翻訳システムが活躍する
  • iPS細胞を使った新薬の臨床応用が可能になる
  • ・通信速度数十倍、データ処理量約1,000倍を実現する
    携帯電話の次世代通信方式「5G」が実用化する
2025
  • ・腕に貼ったシールで血液中の成分を測定する
    リアルタイム生体情報センサー」が実用化する
  • 家庭ロボットが一家に一台普及する
  • ・香りや触感を再現できる立体映像通信が実用化する
2030
  • ・人の感情を理解する介護ロボットの実用化や
    完全自動運転、配送の無人化
  • ・匂い、温度、心理など個人の経験を記録し、
    共有するメディアが実用化する
2035
  • ・若返りを誘導する因子の投与または
    老化誘導物質の抑制による健康寿命の延伸が実現する
  • 宇宙太陽光発電システムが実用化する
  • ・AI、サイバー空間が生活に浸透した「超スマート社会」が到来する
2040
  • ・胎児の生育が可能な人工子宮が実用化する
  • ・地球の海上ステーションと静止軌道上ステーションを結ぶ
    宇宙エレベーターが実用化する
  • ・宇宙航空研究開発機構(JAXA)の次世代超音速旅客機が実用化する
2045
  • ・AI(人工知能)の能力が人間を超える
    (シンギュラリティ)
  • ※上記はイメージです。
  • (出所)総務省、経済産業省、文部科学省等の発表を基に委託会社作成

ABOUT

イノベーションインデックスシリーズとは

当シリーズは、“イノベーション・インデックス”の
動きに連動した投資成果を目指す運用で、
イノベーションによる恩恵を投資家の皆さまにお届けいたします。

今までにない新しいコンセプト『イノベーション・インデックス』

インデックスの動きに連動した運用は国・地域、業種など投資対象が分かりやすく、分散投資できることが魅力です。
「ユーロ・ストックス指数」など、指数算出に豊富な実績を有する世界有数の指数プロバイダーであるスイスのSTOXX(ストックス)社は、新たなイノベーションが進む、成長期待の高い分野に注目した“イノベーション ・インデックス”を公表していきます。

社会を変化させるメガ・トレンドに着目し、『シリーズ化』

新たなイノベーションによって、経済や社会のあり方、産業構造に急速な変化が起きています。その変化をけん引するのがAI(人工知能)やロボティクス、バイオテクノロジー、自動運転、フィンテックなどの最先端技術。これらは、世界の構造を決定づけるメガ・トレンドとされています。
“イノベーション・インデックス”はこれらのメガ・トレンドに着目し、『シリーズ化』していく予定です。

STOXX

STOXX社について

STOXX

ドイツ取引所の100%子会社で、グローバルにサービス展開する大手指数プロバイダーです。STOXX社の指数には、ユーロ圏の株式市場全体を対象とした代表的な株式指数であるユーロ・ストックス50やストックス・ヨーロッパ600インデックスをはじめ、グローバルの複数資産を対象とするインデックスがあります。STOXX社のインデックスは業界最大規模の金融商品設定会社や資産運用会社など、500社以上と契約・提供しています。

設立
1997年設立。
現在は、ドイツ証券取引所の100%子会社。
拠点
スイスのチューリッヒ(本社)のほか、
フランクフルト、ロンドン、ニューヨーク、
香港、東京に展開しています。
特色
欧州を中心に、11,000以上の指数を算出し、
公表しています。世界65カ国をカバーしています。

※上記は2018年4月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

OPEN UP YOUR FUTURE

どの未来に投資する?

重要な注意事項

  • ・当資料は、三井住友アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ・当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • ・当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
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  • ・投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
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