三井住友・中小型株ファンド 追加型投信/国内/株式

三井住友・中小型株ファンドの魅力三井住友・中小型株ファンドの魅力

中小型株ってどれくらいあるの?中小型株ってどれくらいあるの?

中小型株式85.4% 時価総額2,000億円未満 /大型株式14.6% 時価総額2,000億円以上中小型株式85.4% 時価総額2,000億円未満 /大型株式14.6% 時価総額2,000億円以上
日本の株式市場に上場している企業の85%以上が中小型株なんだ!
  • (注1)データは2018年1月31日。
  • (注2)東証株価指数(TOPIX)、東証2部指数、東証マザーズ指数、JASDAQ INDEXの構成銘柄を対象。
  • (注3)中小型株は時価総額2,000億円未満、大型株は時価総額2,000億円以上と定義。
  • (出所)Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成

なぜ中小型株に投資するの?なぜ中小型株に投資するの?

  • (注1)小型株はTOPIX Small(TOPIXの算出対象から、TOPIX500 の構成銘柄を除いた銘柄で構成)、大型株はTOPIX100(TOPIX 算出対象のうち、時価総額が大きく、流動性が高い100 銘柄で構成)。
  • (注2)データは1990年1月末~2018年1月末(月次)。
  • (出所)Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成
歴代の内閣が、さまざまな新産業の育成とそのための規制緩和を行ってきたんだ!/政策の恩恵を受けて、新しいビジネスが生まれることで、そこに携わる中小企業が成長してきたの歴代の内閣が、さまざまな新産業の育成とそのための規制緩和を行ってきたんだ!/政策の恩恵を受けて、新しいビジネスが生まれることで、そこに携わる中小企業が成長してきたの
  • ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

どのように企業価値を判断して投資しているの?どのように企業価値を判断して投資しているの?

企業価値をどのように考えるかが重要なんだ!/現在企業が持っている価値(投下資本)と、将来その企業が生み出す価値(利益)を合わせたものが、「企業価値」と考える!
  • ※上記は理解を深めていただくためのイメージ図であり、将来の運用状況・成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

どうして詳しく調査できるの?どうして詳しく調査できるの?

日本株について多数のファンドマネージャーとアナリストが揃っているわ!充実したリサーチ体制と高い運用実績を誇るファンドマネージャーが密接に連携しているからなのね!日本株について多数のファンドマネージャーとアナリストが揃っているわ!充実したリサーチ体制と高い運用実績を誇るファンドマネージャーが密接に連携しているからなのね!
  • (2018年1月1日現在)

マジカルファンドガールみつば!マジカルファンドガールみつば!

マジカルファンドガールみつば!

私は予想したんだ…3年後にこの世界で活躍しているミツバ君の姿を!――
金融市場には魔物が潜んでいる…。そんな噂話が実現した世界。
木村博士が作り出したファンドストーンによって、
みつばは魔物に対抗できる力を手に入れる。
そんなとき、友人であるメアリの前に魔物が現れたことをきっかけに、
ファンドストーンに秘められた力の謎が解き明かされていく。
三井住友・中小型株ファンドの魅力を、
金融市場に潜む魔物との戦いを、今、あなたは目にする…!

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ファンドのリスクおよび留意点

<基準価額の変動要因>

ファンドは、主に日本の株式を投資対象としています。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。

  • 価格変動リスク
    株式市場リスク…株式の価格の下落は、基準価額の下落要因です
    内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
    信用リスク…債務不履行の発生等は、基準価額の下落要因です
    ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
    市場流動性リスク…市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件で取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です
    ファンドの資金流出入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
    <その他の留意点>
    ファンド固有の留意点
    中小型株に関する留意点
    当ファンドは、いわゆる中小型株に着目して投資するファンドであり、株式市場全体の値動きと比較して、相対的に値動きが大きくなることがあります。
    また、中小型株の値動きが株式市場全体の値動きと異なる場合、ファンドの基準価額の値動きは、株式市場全体の値動きと異なることがあります。
    投資信託に関する留意点
    • ・ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適用はありません。
    • ・投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換金申込みの受付けを中止すること、および既に受け付けた換金申込みを取り消すことがあります。

お申込みメモ(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。)

購入・換金の申込受付日 原則として、いつでも購入、換金の申込みができます。
購入単位 販売会社または委託会社にお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の基準価額となります。
換金価額 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額(0.2%)を差し引いた価額となります。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降にお支払いします。
決算および分配 年1回(毎年9月25日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。
※委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
信託期間 無期限です。(信託設定日:2003年9月30日)
繰上償還 委託会社は、受益者にとって有利であると認めるとき、残存口数が当初設定口数の10分の1を下回ることとなったとき、その他やむを得ない事情が発生したときは、あらかじめ受益者に書面により通知する等の所定の手続きを経て、繰上償還させることがあります。
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA(ニーサ)」の適用対象です。ただし、販売会社によっては当ファンドをNISA、ジュニアNISAでの取扱い対象としない場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用が可能です。
※上記は作成基準日現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

手数料等(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。)

  • ①投資者が直接的に負担する費用
    購入時手数料 購入価額に3.24%(税抜き3.0%)を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める手数料率を乗じた額。
    詳しくは販売会社にお問い合わせください。
    信託財産留保額 換金時:1口につき、換金申込受付日の基準価額に0.2%の率を乗じた額
    ②投資者が信託財産で間接的に負担する費用
    運用管理費用(信託報酬) ファンドの純資産総額に年1.62%(税抜き1.5%)の率を乗じた額
    その他の費用・手数料 上記のほか、ファンドの監査費用や有価証券の売買時の手数料、資産を外国で保管する場合の費用等(それらにかかる消費税等相当額を含みます。)が信託財産から支払われます。これらの費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。
    • ※ファンドの費用(手数料等)の合計額、その上限額、計算方法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
    ▪委託会社、その他の関係法人
    委託会社 三井住友アセットマネジメント株式会社(ファンドの運用の指図等を行います。)
    受託会社 三井住友信託銀行株式会社(ファンドの財産の保管および管理等を行います。)
    販売会社 委託会社にお問い合わせください。(ファンドの募集・販売の取扱い等を行います。)

重要な注意事項

  • ・当資料は、三井住友アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • ・当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • ・当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • ・投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
  • ・投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
  • ・当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。