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積み立てを利用した資産形成を考えているけれど、
資産形成はつみたてNISAだけで十分なの?
どの制度を優先的に利用すればいいの?

※つみたてNISAと一般NISAは併用することができません。

必ずしも十分とは言えません。
積み立てができる主な制度には、つみたてNISAの他にも一般NISAやiDeCo等があり、それぞれ特徴があります。
例えば、つみたてNISA、一般NISA、iDeCoの3つのうちでも、どの制度をベースとして活用するのが良いかは人によって違うはずです。下のチャートと「つみたて」制度の組み合わせ例を確認してご自身にピッタリの資産形成制度を確認してみましょう。

アナタにぴったりの「つみたて」制度を質問に答えて発見しよう!

あなたにぴったりの資産形成方法は、どれ?

iDeCo
個人型確定拠出年金

将来のための資金を自分で管理する資産形成の仕組みです。
積立時、管理時、受取時の3時点で節税効果を得ることができます。

▶iDeCoについて詳しく知るならこちら


【併用可能な制度】
つみたてNISA、一般NISA

つみたてNISA
少額投資非課税制度

年間40万円を上限に、
少額から無理なく始めることができます。
投資可能期間は20年間で、最大800万円までの投資による運用益が非課税になります。


【併用可能な制度】
iDeCo

一般NISA
少額投資非課税制度

年間120万円を上限に、
5年間で最大600万円までの投資による運用益が非課税になります。NISA口座では個別企業の株式も購入できます。

▶︎ NISAについて詳しく知るならこちら


【併用可能な制度】
iDeCo

(注)上記はイメージです。

「つみたて」制度の
組み合わせ例

利用する制度は1つに絞る必要はありません。むしろ、併用することで節税効果も資金の流動性も高めることができます。
組み合わせの例を確認してみましょう。

会社員のAさん(35歳)
老後の資金準備に向けて節税効果の大きいiDeCoで積み立てを始めました。5年後のマイホーム購入の頭金を貯めるために、年間投資上限が大きい一般NISAの併用を決めました。
家族構成
妻(会社員)
年収
500万円

iDeCo一般NISAの併用で合計約253万円お得に資産形成できました!

iDeCo

  • (注1)積立シミュレーションは、1992年8月~2017年7月の各月末に2.3万円を投資したと仮定して算出。
  • (注2)日本株投資信託は、TOPIX(東証株価指数、配当込み)で算出。経費は考慮していません。
  • ※1 実質積立額とは、実際に積み立てた金額のうち所得税、住民税が優遇されて手元に戻ってくる分を差し引いた個人負担金額のこと。
  • ※2 節税効果は所得税額控除効果と運用益非課税効果を合計したもの。所得税額控除効果は所得税および住民税が20%と仮定して計算。運用益非課税効果は、運用評価益に20.315%を掛けて算出。

一般NISA

  • (注1)積立シミュレーションは、2012年8月~2017年7月の各月末に5万円を投資したと仮定して算出。
  • (注2)外国株式投資信託は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)で算出。経費は考慮していません。

※運用益非課税効果は、運用評価益に20.315%を掛けて算出。(出所)Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成


自営業のBさん(50歳)
銀行の預金では金利が低いと感じたため、一定の要件を備えた投資信託、ETFが揃い、資金の途中引き出しが自由なつみたてNISAを始めます。また、年金の上乗せのために節税効果の大きいiDeCoで預金積立を始めることに決めました。
家族構成
夫・子ども
年収
300万円

つみたてNISAiDeCoの併用で合計約26万円お得に資産形成できました!

つみたてNISA

  • (注1)積立シミュレーションは、2007年8月~2017年7月の各月末に1万円を投資したと仮定して算出。
  • (注2)バランス型投資信託は、国内債券15%、先進国債券(除く日本、為替ヘッジあり)5%、先進国債券(除く日本)20%、国内株式10%、先進国株式(除く日本)20%、新興国株式10%、国内リート5%、外国リート15%の比率で算出。国内債券はNOMURA-BPI(総合)、先進国債券(除く日本、為替ヘッジあり)はFTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジベース)、先進国債券(除く日本)はFTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)、国内株式はTOPIX(東証株価指数、配当込み)、先進国株式(除く日本)はMSCI コクサイインデックス(配当込み、円ベース)、新興国株式はMSCI エマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)、国内リートは東証REIT指数(配当込み)、外国リートはS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、 円換算ベース)を使用。経費は考慮していません。

※運用益非課税効果は、運用評価益に20.315%を掛けて算出。

iDeCo

  • (注1)積立シミュレーションは、2007年8月~2017年7月の各月末に1万円を投資したと仮定して算出。
  • (注2)預金は利回りを考慮しないで算出。経費は考慮していません。
  • ※1 実質積立額とは、実際に積み立てた金額のうち所得税、住民税が優遇されて手元に戻ってくる分を差し引いた個人負担金額のこと。
  • ※2 節税効果は所得税額控除効果と運用益非課税効果を合計したもの。所得税額控除効果は所得税および住民税が10%と仮定して計算。
    (出所)Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成
  • *1 掛金の拠出に係る年齢制限です。69歳11ヵ月までは運用の継続が可能です。
  • *2 自営業者等(第一号被保険者)は、年間積立限度額81.6万円、会社員は、14.4万円~27.6万円(企業年金の加入状況により異なる)、公務員等は14.4万円、専業主婦等(第三号被保険者)は27.6万円。

<重要な注意事項>

  • 当資料は、情報提供を目的として、三井住友アセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
  • 当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
  • 当資料の内容は将来予告なく変更されることがあります。
  • 当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
  • 当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • 当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

少額投資非課税制度「NISA」は2014年1月から、「つみたてNISA」は2018年1月から、未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」は2016年4月から導入された制度です。将来、制度の内容が変更になる可能性等があります。
また、制度の利用により投資商品そのもののパフォーマンスが変化するものではありません。

<非課税口座(NISAおよびつみたてNISA)に関する留意事項>

  • 非課税口座については、通常の口座(特定口座等)と異なり、金融機関を跨った複数開設が認められず、同一年においてお一人さま一口座(一金融機関)のみ開設することができます(金融機関を変更した場合を除きます)。また、口座開設金融機関等の変更手続きを行った場合であっても、各年において非課税口座での買付は一つの非課税口座でしか行うことができませんのでご注意ください。なお、NISAとつみたてNISAは選択制で、同一年に両方の適用は受けられません。また、変更を行う場合は原則として暦年単位になります。
  • 非課税口座で保有する投資信託等を、非課税扱いのまま異なる金融機関等に移管することはできません。
  • 弊社が非課税口座において取り扱っている金融商品は、直販用の公募株式投資信託のみです。(直販にかかる資料の場合)
  • NISA口座では、年間120万円まで、つみたてNISAでは年間40万円まで非課税枠内で投資信託等の買付けを行うことができますが、非課税口座で保有している投資信託等を一度売却すると、その売却分の非課税枠を再利用することはできません。そのため、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適していません。
  • 非課税となる投資枠の残額を、翌年以降に繰り越すことはできません。
  • 非課税口座の損失については、特定口座や一般口座で保有する他の有価証券の売買益や配当金等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。
  • 非課税口座で保有する投資信託の分配金を再投資する場合、各年の非課税投資枠を利用します。そのため、非課税投資枠を超えた分配金については非課税の取り扱いにはなりませんのでご注意ください。また、投資信託における分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であるため、NISAおよびつみたてNISAにおいては制度上のメリットを享受できません。
  • つみたてNISAを利用する場合は、累積投資契約を締結し、定期かつ継続的な方法により金融商品の買付けが行われます。
  • つみたてNISAでは、NISAと異なりロールオーバー(投資期間終了後、翌年の投資枠を使用した運用)はできません。
  • つみたてNISAでは、信託報酬等の概算値が年1回通知されます。
  • つみたてNISAでは、基準経過日(つみたてNISA口座に初めて累積投資勘定を設けた日から10年を経過した日及び同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日)における口座開設者の氏名・住所の確認が行われ、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、累積投資勘定への上場株式等の受け入れができなくなります。
  • 上記の内容は作成基準日現在の情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。

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