2010年代に第3次ブームを巻き起こしたAIは、今やスマートフォンや家電製品など多くのものに搭載され、私たちの生活になくてはならない身近なものとなりました。
現在、その飛躍的な進化により「AI新時代」ともいうべき状況を迎えつつあります。
テクノロジー関連産業全体の変革を促すにとどまらず、人間社会のさまざまな側面を大きく変化させる可能性を秘めた「AI」技術。当ファンドでは、その進化や応用により高い成長を遂げる企業に着目していきます。
※上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
当ファンドが設定された第3次AIブーム期においては、非常に多くの企業や大学・研究機関等が、極めて幅広い産業・学術分野でAIの開発に取り組んできました。
その成果は着実に積み上がっており、既にいくつかの分野でブレークスルーが起きています。
（出所）各種資料
※上記の画像はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
AIはすべての産業・企業の成長を担う技術革新の牽引役となり、AIの開発力と利活用能力が産業・企業の競争力や成長力に大きな影響を与え始めています。
個別の投資テーマや、特定の産業・企業群に注目するよりも、AIに注目した投資の重要性が高まっていくと考えられます。
（出所）各種資料
※上記の画像はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
AIは幅広い分野で活用が進んでいます。私たちはすでに、「家の中」はもちろん、「医療の現場」、「物流施設・工場」、「街の中」、「オフィス」などで、知らず知らずのうちに多くのAIに囲まれています。
（出所）各種資料
※上記の画像はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
AIにより、極めて幅広い産業分野で、想像を超えるスピードで技術革新が起こり、社会が大きく変化すると予想されています。そのため、AIの経済的なインパクトも巨額なものになるとみられています。
2030年のAI関連企業の売上高は、2021年の約18倍の1兆5,910億米ドル（約241兆円）に達すると予想されています。
（注1）粗付加価値（GVA）に対する経済的インパクトの試算値。
（注2）全16産業のうち経済インパクトが大きい上位10産業を表示。
（出所）独調査会社「スタティスタ」
（注1）2030年は予想値。円ベースは1米ドル＝151.51円（2023年10月末）で換算。
（注2）ディープラーニング、機械学習、自然言語処理などの技術を活用したハードウェア、ソフトウェア、サービス部門が対象。
（出所）Globe newswire、独調査会社「スタティスタ」、Bloomberg
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
生成AIとは人の指示を基に、文章や画像、音声、動画等で独自のアウトプットを生み出す汎用型AIのことです。
チャットGPTに代表される、膨大なデータを「学習」し、高度な「推論」を行う生成AIについては開発・活用が急ピッチで進んでおり、さまざまな分野での利用拡大が続くものとみられます。
生成AIの市場規模は中長期に高い成長が期待されています。
（出所）各種資料
（注1）円ベースは1米ドル＝151.51円（2023年10月末）で換算。
（注2）2022年は実績値、2023年以降は予測値。
（出所）アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパン（以下、アリアンツGI*）から提供を受けたBloomberg Intelligenceのデータ（2023年6月公表）を基に委託会社作成
＊アリアンツGIはヴォヤ・インベストメント・マネジメントと戦略的パートナーシップを締結し、日本におけるマーケティングを担当しています。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
AIでも世界をリードするGAFA＊1（ガーファ）の株価騰落率は、第3次AIブームが始まった2010年以降、世界株式を大きく上回っています。
2017年5月にAIのディープラーニング用GPU（画像処理用半導体）を開発する等、AI用半導体をリードしてきたエヌビディアの株価は、第3次AIブームが始まった2010年から約95倍となっています。
＊1 GAFAはアルファベット（グーグル）、アップル、メタ・プラットフォームズ（フェイスブック）、アマゾン・ドット・コムの4社を指す造語。アルファベットはグーグル等の持ち株会社。
＊2 メタ・プラットフォームズは2012年5月18日（上場日）～2023年10月末。
（注1）世界株式はMSCI AC Worldインデックスのデータを使用（当ファンドのベンチマークおよび参考指数ではありません）。
（注2）各騰落率は配当込み。
（出所）Bloomberg
＊3 Original Equipment Manufacturerの略で、他社のブランド品として販売される製品を製造すること。
（注）各年度は翌年1月決算。2023年度以降はBloomberg予想。
（出所）エヌビディア決算資料、Bloomberg
※上記は例示を目的とするものであり、当ファンドにおいて当該銘柄に投資するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
世界株式市場は、2023年以降、AIに関連する情報技術やコミュニケーション・サービスなどのハイテク銘柄が選好されています。
2022年以降大きく落ち込んだ米国のハイテク銘柄の収益は回復し、その後も増益が見込まれています。
（注）業種別騰落率はMSCI AC World インデックス（米ドルベース、プライスリターン）の業種別インデックスを使用。いずれも当ファンドのベンチマークおよび参考指数ではありません。
（出所）Bloomberg
（注1）期間は2022年1-3月期（Q1）～2025年4-6月期（Q2）、四半期。2023年10-12月期（Q4）以降はBloomberg予想。
（注2）米国株式はS&P500種指数（米ドルベース）、情報技術、コミュニケーション・サービスはS&P500種指数の業種別インデックスの成長率を使用。いずれも当ファンドのベンチマークおよび参考指数ではありません。
（出所）Bloomberg
※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う企業や、AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業等に投資を行います。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
Artificial Intelligenceの略。人間のように自ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
●マザーファンドの運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用の指図に関する権限の一部を委託します。
（注）2023年9月末現在、運用資産残高は1米ドル=149.23円で円換算。
（出所）ヴォヤ・インベストメント・マネジメント
＊1 グローバルAIファンド、＊2 グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）、＊3 グローバルAIファンド（予想分配金提示型）、＊4 グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配金提示型）
各ファンドの略称として、それぞれ上記のようにいうことがあります。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※一部の通貨については、他の通貨を用いた為替ヘッジを行う場合があります。なお、直物為替先渡取引（NDF）を利用することもあります。
● 販売会社によっては一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※分配対象額が少額な場合、各計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等には、上記の分配を行わないことがあります。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
＊「グローバルAIファンドシリーズ」とは、上記4ファンドの総称です。
■購入時手数料は、購入価額に3.3%（税抜き3.0%）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.925%（税抜き1.75%）の率を乗じた額とします。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用
●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料
●資産を外国で保管する場合の費用等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。〇価格変動リスク（株式市場リスク）〇信用リスク〇為替変動リスク〇カントリーリスク〇流動性リスク等があります。
下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
作成基準日:2023年10月31日